ワーキングホリデーの対象国

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日本が最初にワーキングホリデーの協定を結んだのは、1980年のオーストラリアで、ここからがワーキングホリデーのスタートです。

ワーキングホリデーの対象国

そこから5年後の1985年からはニュージーランドと協定を結び、ワーキングホリデーが始まった最初の地域はオセアニアからでした。

その翌年1986年からはカナダとの間で協定を結んで、オセアニア地域以外の国とのワーキングホリデーも始まりました。

日本とは隣国同士の間柄である韓国とのワーキングホリデーが始まったのは、最初の3ヶ国とは少し年数が開いた1999年と、比較的最近のことになります。

その後ワーキングホリデーの対象国はヨーロッパへと広がっていき、韓国と同じ1999年にはフランスと、続いて2000年にはドイツと、2001年にはイギリスと協定を結び、ヨーロッパのこれらの国々もワーキングホリデーの渡航先として新たに選択できるようになりました。

ごく最近である2007年には、アイルランドとデンマークでもワーキングホリデーの協定が結ばれたことにより、現在では合計9ヶ国の国々がワーキングホリデーの対象国とされていますので、ワーキングホリデーの制度を利用する人にとって、国選択の幅が広がるようになりました。

ワーキングホリデーの対象国が増えて選択の幅が広がりましたが、もちろん国を選択するときには、どのような国でもよいからワーキングホリデーにいきたいという考え方ではなく、ワーキングホリデーの対象国であるそれぞれの国の特徴をよく知った上で渡航する国を選ぶことが必要となります。

ワーキングホリデーの対象国では、それぞれ国の文化や生活習慣が違っていることはもちろんのこと、ビザの発給数や事前に準備しなければならない資金も国ごとに違っています。

ワーキングホリデーに行きたいと考える時期によっては、ワーキングホリデーが始まってからの仕事探しにも影響することになりますので、対象国の景気などの状況もよく判断しなければいけないときがあります。

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